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女性長命の秘訣・・・多趣味・多芸・多い友・・・


厚労省の調査では、9月1日現在の100歳以上の人口は69,785人、其の内、女性は約88%の61,541人、圧倒的に多い。当然だろう。

定年退職後、のんびり過ごそうと思ってはいたが、のんびり過ごすのもそう簡単ではない。時間があり過ぎる。人生の目標設定が難しい。

海外生活が長かったので、最終的に親の面倒を看る番になった。暇なストレスに加え、高齢者介護のストレス、運動不足、酒の飲み過ぎ、肥満化、老化現象…。介護終了後数年、様々な老化現象の「種類」と「勢い」が増してきた。それにつけても女性は凄い

小生の役割は、留守番、電話番、宅配便受け取り、生協の注文品受け取り、新聞料金の支払い、其の位だろうか…。女房は超多忙である。家事・家計・資産管理は100%女房、その他に、趣味の世界、生け花や和太鼓等々、更に、小物縫子ボランティア(障害者が織った布を使った財布や小物入れ等を作成して寄付)。そして各種幹事、学校の同窓会や同期会、駐在地で交友を深めた友人との定例仲良し会…。「幹事になりたくない」ので出席しない人が徐々に増え、年々集まりが悪くなる。それなら自分が幹事を引き受けると申し出て、数々の幹事を引き受けている。幹事会や友人との「女子会」も増えて来た定期的な孫の面倒、突然の孫の面倒もある。疲れると、自分で選択し手配する小旅行、月1ペースである。これだけでも超多忙と思っていたのだが…。

数年前、ムンバイ駐在時の知り合いとの飲み会で大相撲が話題になった。知り合いはT部屋の後援会会員、女房は千秋楽打ち上げのパーティーに誘われて参加、以来すっかりスー女になってしまった。年90日の場所中、「贔屓の子」の勝敗で一喜一憂、スー女通しで少女の様なメール交換、大騒ぎである。遂に先月、T部屋の後援会会員になり、昨日も朝8時半に家を出発、国技館で最後まで観戦、その途中でチャンコや弁当やメール交換を楽しんだらしい。メール交換相手、女性4人の平均年齢は72歳、若き元少女たち。10代の力士から、30代の力士、100㎏前後から250㎏前後の力士、チャンコ作り名人や行事の坊や、皆、子供のように扱っている。女性本能?

バスの小旅行、80%は女性、元気である。良くしゃべる。よく食べる。数人の女性だけのグループが多い。男性と違って、友達を作る能力に長けているのだろう。長生きする筈である。孤独な高齢者…、圧倒的に男性に多い様だ。

長生きの秘訣…、楽しい時間を目一杯創造し、ストレスを吹き飛ばし、嫌な事を笑い飛ばし、それを共有する友人を大切にする事の様だ。

女房には長生きしてもらいたいと思っているので、不平を言わず、黙って留守番を引き受けることにしている。しかし…、大分違う性格だった。
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トランプリスクMAXへ…あと50日・・・


アメリカの中間選挙は11月6日、あと50日…。

トランプ暴露本、政府高官による匿名寄稿文、次々発覚する強烈な批判、それに対し連発される「嘘」…。更に10月にはポルノ女優による暴露本「完全公開」の出版が予定されている。ロシア・ゲートより、トランプの「大統領としての資質」…「人格障害」「人間性」に焦点が当たり始めて来た。所詮、アメリカ人が決める事、為る様にしか為らない。気になるのは、汚名挽回=支持者維持の為に、「極端な政策」に踏み切る可能性が高まって来た事だ。

極端な政策? 北朝鮮核問題は時間がかかるだろう。北朝鮮は急いでいない。トランプを焦らせば焦らすほど、核放棄の価値が上がる。金正恩にとりトランプは単純なディーラー、どの様にも料理できる。甘言で躍らせておくのも一策だろう。

その他の政策? 今は「貿易戦争」と「シリア問題」、そして「パレスチナ問題」、この50日以内では、これ位だろうか…。トランプは早めに成果を上げ、早めにPRしたい筈である。

米中貿易戦争、まずは2,000億ドル制裁関税…。中国は報復を表明、双方、引くに引けない状況
になっている。アメリカ国内での影響はこれからだろうが、「いい加減にやめろ」「アメリカの為にならない」という声も高まって来ている。中国の説得が難しいなら、矛先を変えなければならない。カナダとECとは交渉中で、ある程度「決着の感触」があるだろう。結果、ターゲットは日本になる。自動車? 幾ら説明しても、「理論」ではなく「感情」でモノを言うトランプ、滅茶苦茶な事を言ってくるに違いない。

シリア内戦終局段階? シリア政府軍による反政府グループの最後の拠点イドリブへの総攻撃…、どうアメリカが関与するかが、注目されている。アメリカはシリア政府軍が化学兵器を使ったら、英仏と共同で軍事行動を起こすと脅しているが、「化学兵器を使ったら」と言う前提である。では、「化学兵器を使わなかったら」どうするのか? 「化学兵器を使った」と「でっちあげる」か、「人道問題」を担ぎ出して、何らかの「いちゃもん」を付けるだろう。その「何らか」はトランプが決める

国連事務総長は「総攻撃はやめろ」とシリアに要請しているが、無責任である。内戦をどうやって終結するか、何も言わず、何も役割を果たさず、一方的に「やめろ」はないだろう。トルコも総攻撃には反対である。夥しい数の難民がトルコに流れ込んでくるからだ。欧州も同じだろう。だが、アメリカは立場が違う。イスラエルの安全が本音にある。単純なのはシリア、総攻撃しなければ、内戦は終わらないのは自明である。ロシア軍(空爆)、イラン民兵、ヒズボラの支援もある。反政府グループの戦力と比べれば勝利は間違いない。問題は市民…。250~300万人…。

ワシントンにある「パレスチナ代表部」が閉鎖された。皮肉にも、1993年9月13日に締結されたオスロ合意と同じ日の閉鎖である。オスロ合意…、ビル・クリントンの仲介で、ホワイトハウスで、PLO議長とイスラエル首相が調印した「暫定自治宣言」…。多くのパレスチナ人は、オスロ合意を間違いであったとし、イスラエルの占領を固定化するものと無視し、「イスラエル帰還デモ」を繰り返している。同じ日に代表部閉鎖、交渉に応じないパレスチナに対する圧力だろう。加え、アメリカは、国連パレスチナ難民救済事業機関(UNRWA)への支援金拠出を中止、イスラエル占領下の東エルサレムにあるパレスチナ人向け病院の支援金約2,500万ドルもトランプに指令で撤回した。「無駄な支援」の一言だったらしい。トランプは、過去の経緯を知らないのだろう。知ろうとしないのだろう

ガザ地区では毎週金曜日に「イスラエル帰還デモ」が展開されている。昨日は多数のデモ隊が集結したらしい。イスラエル軍は「実弾」で対処、少年を含む3人死亡、多数の重軽傷者が出たと報じられている。「非人道的行為」だろうが、世界は何もできない。アメリカがイスラエルの保護国・後見人になっているからだ

アメリカにとり、シリアはイスラエルの脅威にならなければ、どうでも良いのだろう。まず「イスラエル」ありきである。それほどにイスラエルが重要? ユダヤ勢力は絶対的な選挙支援勢力であり、巨額な選挙資金の出資者、まずは、「選挙ありき」の国である。民主主義や人道問題は建前?

兎も角、この50日の間に、トランプが考えつく最大限の「脅し攻撃」が来る。トランプ・リスク、過激なものになるだろう。多くの批判を打ち消さなければ選挙に負ける。要注意。
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露骨な米国至上主義…国際刑事裁判所を脅迫・・・


狂犬と揶揄されるボルトン米大統領補佐官、今度は露骨な米国至上主義を世界に表明した。国際刑事裁判所に対する脅迫である。

国際刑事裁判所(ICC)…余り知られていないが、1998年に国連で採択された規定に基づき、2003年にオランダ・ハーグに設置された「国連とは独立した裁判所」で、「個人の国際犯罪」・「国際人道法に対し重大な違反行為」のみを対象とする裁判所である。戦争犯罪も裁きの対象で、123国・地域が加盟しているが、アメリカ、ロシア、中国、インド等は非加盟である。内政干渉されたくないからだろう。

事の発端は、2017年末、ICC検察官が「アフガン戦争に参加していた米軍関係者が拷問(=戦争犯罪)をした疑いがある」としてICC判事に正式に捜査開始を申請した事が契機となった。

米兵等の海外での犯罪は日常茶飯事だろう。その都度、米政府は地位協定などを巧みに使い、巧妙に無罪措置で済ませて来た。米兵の個人犯罪などには慣れっこになっているだろう。

今回のアフガンでの訴えに対しボルトンは、「ICCがアフガンでの戦争犯罪として米兵に捜査を始めた場合、関係判事や検察官に制裁を科す」「捜査は、米国民の権利や国家主権を侵害している」「あらゆる手段を行使し、不公正な訴追から米国民を守る」「ICCが捜査に着手すれば関係判事や検察官に米国への入国禁止や米国にある資産凍結などの制裁措置を講じる」「ICC判事らを米国の法律で裁く」と表明、正に脅迫である。「国際司法秩序の否定」であり「米国至上主義」の主張である。明確なアメリカNO1主義である。「アメリカの法律」は、「世界の法律」と言う一方的主張である。呆れるというか唖然としている政治家・法律家も多いだろう。遂にここまで来た。

米兵の戦争犯罪行為を知った上での保護行為と思う。米兵や退役軍人の支持を得る為の発言だと思うが…。米兵の犯罪行為や政府による保護行為を一番知っているのは現役米兵や退役軍人自身だろう。

しかし、司法問題にまで経済制裁を武器として使うようになった。力を行使した外交、何処までやるか…、「アメリカ・Only1」「アメリカ・アローン」への道…

日本政府はどう対応するのだろうか? 米兵による犯罪が多発する国の一つである。


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超大型ハリケーン米南東部襲撃…カテゴリー5…

グレート・ハリケーン(巨大ハリケーン)フローレンス、10日正午にカテゴリー4に成長、未だに成長を続けている。その時点での最大風速は62m/秒、カテゴリー5に成長するのではと予想されている。カテゴリー4の定義は1分間の最大風速が59~69m/秒、カテゴリー5は70m/秒以上、超巨大である。

参考まで、ニューオリンズの80%を水没させたカトリーナのルイジアナ(再)上陸のカテゴリーは3(最大風速50~58m/秒)

ハリケーン・フローレンス、高い確率で14日に、サウスカロライナ州とバージニア州の間に上陸すると予想、既に数州で避難命令が発令されている。100万人以上が避難を開始しているらしい。

心配なのは「強風」は勿論だが、「高波」と「洪水」、バージニア州では、既に高波の被害が出ている。更に、内陸部では短時間に1,000mm以上の降水が予想されている。被害予想270億円(約3兆円)と言う試算。だが、相手は「自然」、手の打ちようがない。

9月8日、世界90カ国以上、約1000地区で地球温暖化対策の強化を求めるデモが行われた。フランスでは11万人以上がデモに参加、サンフランシスコでも多数がデモに参加、パリ協定からの離脱を決めたトランプに対し「民主主義を守れ」というプラカードもあった。アメリカ地方政府や民間企業の地球温暖化に関する意識は高い。だが、賛否半々? 日本は北海道の地震がニュースの大半を占め、地球温暖化に関するデモはニュースにはならなかったが、どうだったのだろうか?

現在の大西洋の海水温は28~29度、2~3度上昇していると聞いた記憶がある。間違いなく超大型ハリケーン発生と因果関係はあるだろう。アメリカ人はどう判断するだろうか?

トランプ、被災地には後日「見舞い」に行く。金のバラまき…人気取り目的だろう。だが、自然災害防止対策や温暖化対策には「沈黙」を保っている。自己矛盾が露呈するからだ。さて、今回はどの様に対応するだろうか? イヴァンカは何をしているのか? 諦めている? それとも呆れている?



<追加>
推定被害総額は、1,700~2,200億ドルだそうだ。本当だろうか?
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シリア緊迫…反政府軍は誰が主役…何故「白旗」を掲げぬ?…


泥沼化しているシリア内戦、ようやく最終段階に近づいたようだ。反政府グループは最後の主要拠点であるイドリブに追い込まれ、シリア政府軍・ロシア軍・イラン民兵のアサド陣営が総攻撃を準備している

ところで、反政府グループ…、どんなグループがイドリブにいるのだろうか? 最近の報道の殆どは、在英シリア人権監視団(反政府グループの情報ネットワーク)ばかり、肝心の反政府グループの実態に関する報道は皆無に近い。逆に、実態報道を避けている様だ。実態を知られては困るのだろう。

「シリアの春」(2011年)当時は、アサドに反発するシリア市民が反政府グループの主体であった。あれから7年、反政府グループの数は100~200と言われ、一枚岩になる事は無かった。リーダーも不在…。米欧・イスラエル・スンニ派国家の支援もあり、反政府グループは武装化し、民主化運動は「内戦」に発展して行った。其の過程でアルカイダ系グループばかりでなく、クルド人グループも、そしてISも、反政府グループとして急成長して来た。世界各地から流れて来た傭兵も多い。この数年は、政府軍グループ、反政府グループ、ISの3つ巴の内戦になっていた。今、ISは壊滅状態に追い込まれたが、逆にIS世界拡散が問題となっている。

さて、今、イドリブにはどんなグループがいるのだろうか? どうやらIS残党とアルカイダ系旧ヌスラ戦線はいるらしい。ロシアは、両テロリストを名指しして空爆を正当化している。

では、それ以外の反政府グループやクルド人グループは何処にいるのか? 多分、市民を人間の盾にして街中に潜んでいるのだろう。反政府グループは、政府軍グループの総攻撃=地上侵攻に備えて、陸橋や道路を破壊しているらしいが、籠城する心算だろうか? イドリブには反政府武装グループを含め250~300万人いると言われている。まずは、ロシアの空爆が始まっている様だが…。

トランプは、アサドに対し「向こう見ずなイドリブ攻撃はするな」と喚いているが、反政府グループに対し、「武器を放棄し、白旗を掲げ、降伏しろ」とは言っていない。アサドは、自分に対し武力攻撃している相手に武力で対応するのは当然の権利であり、当然の行動だと思っているだろう。降伏しない限り攻撃して来る。「攻撃してくる者」に対し「攻撃するな」と言う事自体、理不尽だろう。何故、降伏しろと言えないのか? イドリブ市民を虐殺すれば世界は憤ると脅しているが、何をしたいのか? 全く無責任である。何も考えていないのだろう。

負けると判っている反政府グループ、白旗を掲げ総攻撃を阻止し、その見返りに時間的猶予をもらい、イドリブにいるISの掃討に戦わせたらどうだろうか?

反政府グループが降伏しても、ISとアルカイダ系旧ヌスラ戦線は降伏することは無い。元より「ジハード主義」、死を恐れぬ軍団、出来るだけ多くの市民を巻き込んだ「自決」を選択する。


正に悲劇、「シリアの春」「民主化」と言う甘い誘惑の帰結=地獄と言える。「無責任」な「夢への支援」の結果でもある。「アラブ人やイスラム教に対する無知が招いた悲劇」とも言える。

独裁者や王政が治安を保っていた歴史、イスラム教の原点、それを理解した上でアラブ諸国の民主化を語れば理想だが、衝動的に反独裁=民主化を美化し支援した結果が今のシリアだろう。リビアも同様である。

シリア、アサド体制が崩壊すれば、リビア化するのは自明、無法地帯と化す。誰が統治できるか? アメリカには出来ない。関与しても何の得もない。イスラエルは安心するだろうが…。それが、何の価値があるのだろうか? 

ロシアとイランには、シリアは価値がある。ロシアは軍事基地確保、イランはシーア派覇権…。

いずれにせよ、総攻撃は時間の問題、総攻撃しなければ泥沼化した内戦は終結しない。今が、終結させる最大のチャンスだろう。だが、悲劇的な犠牲者が出る可能性が大きい。反政府グループの実態が判らない状況では、判断は難しい。
プロフィール

徒然愚思

Author:徒然愚思
在インド9年、在シンガポール4年、中国放浪の旅1年…、
主食は酒、酒の肴は煙草、65歳過ぎて、未だふわふわ漂う‘はぐれ雲’人生…。

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